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編集メモ：この記事は、2026年6月4日にＡＩの情報追記しました。
ネット集客で多くの日本企業が見逃している盲点とは？
もし、あなたが経営者やマネージャー職にいたとしたら、この記事は必見です。この記事では、アメリカに住む筆者がアメリカと日本の企業のセールス・マーケティングの考え方の違いをもとに、今後、日本の多くの企業が対応すべき、デジタルマーケティングの考え方を解説しています。一般的にアメリカのデジタルマーケティング技術は、日本にくらべ３－５年進んでいると言われています。本記事では、日本とアメリカのセールス・マーケティングの違いに触れながら、経営者の視点で「インターネット新規顧客獲得方法」を解説していきます。
自社のホームページで集客ができない・・・なぜ？
すべての会社にとって会社を成長させるための新規開拓、とくに「新規問い合わせ数」は、最も大切なKPI（Key Performance Indicator：重要業績評価指標）ではないか？と思います。しかし、日本の企業経営者の皆様からお伺いするのは、「新規にウェブサイト作ったけれど、全く集客に結びついていない」という悩みです。
事例：T社のインターネット新規開拓プロジェクト
まずは、日本のある中小企業が経験したホームページ集客がうまくいかなかった事例をご紹介します。
日本のある地方都市で、不動産業を展開するT社では、社長の号令の下、新しい顧客を獲得し販路を増やしていくためにインターネットを活用して宣伝をしていこうということに決まり、ホームページ改善プロジェクトを発足、社内のベテラン営業チームが中心となりホームページ制作にとりかかります。
T社の営業メンバーは、多くの実績を残してきた優秀な営業集団。事実、過去に販売してきた物件は、多くのお客様から評価をいただき、バブル崩壊以降、口コミでT社の評判は広がり、販路を広げてきました。
今回、T社の営業メンバーは、ホームページを作成するにあたり、「お客様に夢をつかんでもらいたい」という思いを込め、「すべてのお客様が夢をつかむために！」というキャッチコピーを作り、不動産物件の写真を準備してコンテンツを作ります。
その後、自社にウェブサイト制作ができる人材がいないことから、外部のウェブデザイン会社に制作を依頼。数週間後、多くの物件の写真で飾られたすばらしいデザインのウェブサイトが納品されます。
「こんなにきれいなウェブサイトができたんだから、明日から新しいお客さんがたくさん問い合わせをしてきてくれる！」と社長・営業陣は、胸を膨らませて新規問い合わせが入ってくるのを待っているわけですが・・・。1週間がたち、1か月たっても、全くウェブサイトからの問い合わせはありません。
結局、半年たってもホームページからの新規顧客からの問い合わせはなく、プロジェクトは有名無実化。プロジェクトの営業メンバーは、自分の売上目標達成のために、従来通りのチャンネル営業や飛び込み営業、またはセールス電話を駆使して新規顧客獲得にまい進するという結末です。
最後に、T社社長は、「インターネット集客というのは、あまり意味がないんだな・・・」と悟ります。しかし、果たして本当に「インターネット集客」は効果がないものなのでしょうか？
答えは、Noです。ネット集客は明らかに大きなメリットがある集客手法ですが、この事例では、ウェブサイト制作にあたり、いくつか目に見えない盲点が存在しており、それを実施しなかったためにネット集客を全く得られないという結果を招いてしまいました。その盲点とは、以下の3つになります。
営業がデジタルマーケティングを行ったことで見えなかった盲点
キャッチコピー「すべてのお客様が夢をつかむために」の盲点
外部のウェブデザイン会社にウェブ制作を依頼する際の盲点
それぞれの盲点は、どういう意味なのでしょうか？順を追って解説していきます。
営業がデジタルマーケティングを行ったことで見えなかった盲点
アメリカに12年在住し、アメリカ企業のマーケティングの考え方、業務への取り組み方を見てきた自分は、日本の企業で営業部隊がウェブマーケティングを行っているという実態を見て、ここに大きな日米の会社の考え方の違いがあると思いました。
営業がホームページを制作すると何か足りないのか？詳しく見ていきましょう。
新規顧客開拓のプロセス
まず、上述の日米の違いをご説明するうえで、前提となるのが新規顧客獲得プロセスです。以下の図をご覧ください。
新規顧客を開拓するためには、「広告・告知」、「案件発掘」、「案件醸成」、「提案・デモ」、「クロージング」、「顧客フォロー」という一連の流れがあります。
その中で、「広告・告知」、「案件発掘」は、「マーケティングエリア（図の赤色の破線部分」として定義され、 ここで得られた新規案件を「Marketing Qualified Leads（MQL）」と呼びます。
一方、「案件醸成」、「提案・デモ」、「クロージング」は大別して「新規セールスエリア（図の黄色破線部分）」と定義でき、ここで発生する新規案件は、「Tele Prospecting Qualified Leads(TQL)」、そして「Sales Qualified Leads（SQL）」と呼んだりします。
さて、ここで重要なのが、それぞれのエリアで、ターゲットとする「顧客の質」が違っているという点です。
図が示す通り、ただ物件を探しているだけで、契約・購入する明確な意思がない新規顧客層は「潜在顧客」と位置付けることができます。一方、口コミやチャネル営業でえられる新規顧客は、物件を探しているというニーズのもとに事業者にアプローチしているわけですから、「見込み顧客」と定義づけることができます。
潜在顧客層は、そのほとんどが未開拓・全く接点がない顧客層なので、有効なアプローチ方法は、自社製品・サービスを告知・宣伝し、接点（タッチポイント）を創出するということになります。
一方、見込み顧客は、先述の通り、顧客のニーズが顕在化されていていますので、個別訪問や電話などの一般的なセールス活動が有効な手段となります。
マーケティングとセールスは違う仕事・JOBである
つまり、ここで押さえておきたい重要な点は、マーケティングとセールスは、顧客へのアプローチ方法、それぞれの業務担当者の目的・目標が違う「全く違う仕事・JOB」であるということです。
上記に述べた通り、マーケティングで最大のパフォーマンスを発揮するために必要な行動は、「より多くの顧客との接点（タッチポイント）を作る」ということ。一方、セールスでパフォーマンスを上げるために必要な行動は、営業担当者として一人一人の顧客の求めていることを的確にとらえ、「受注・売上につなげる」ということになります。
マーケティングとセールスを「釣り」に例えるとわかりやすいかもしれません。船で大海に出て、魚がいる場所をソナーで見つけ、そこに釣り糸を垂らすまでがマーケティング、そして、一度、魚が釣り針に食らいついたら、あらゆる技を使ってリールを巻き、魚を網に入れるまでが営業の仕事ということになります。
何十年も前になりますが、日本のテレビ番組で俳優の松方弘樹さんが南太平洋で巨大マグロを釣るという番組がありました。この釣りの例をマーケティングとセールスで例えるなら、釣り上げる魚が顧客だとすると、ソナーを使って漁場を探す船の船長さんがマーケティング担当者、釣竿を使って巨大マグロを釣り上げる松方さんはセールス担当者ということになるのかもしれません。
マーケティング業務は、より多くのタッチポイントを作り「潜在顧客を発掘する」
セールス業務は、ニーズのある顧客から「受注・売上獲得を獲得する」
日系企業のBusiness Development人材募集はマーケティングとセールスが分かれていない
私は、以前、アメリカのHuman Resource Management（人事管理）をリサーチするプロジェクトに参加したことがあります。
アメリカの企業では、Job Descriptionと言う求人票を使って採用活動を行うのですが、アメリカ企業のJob Descriptionを見るとMarketerとSales Representativeは、明確にJOBが分かれていて、それぞれのJobで候補者に求められるスキル・経験が全く違います。
一方、日系企業のJob Descriptionを見ると「新規開拓：セールス・マーケティング」と両者のJOBが一括りにされ、明確な区切りがなく、求められるスキル・経験もかなり曖昧に記述されております。
事実、私は、ここアメリカで、上記リサーチ以外にも、大企業、中小企業を問わず、多くの日系企業の経営者に接してきました。また、米国内で就職するために、アメリカに進出している日系企業の面接を受けたこともあります。その経験の中で感じたことは、多くの日系企業の経営者が上記に述べた「マーケティングJOB」を完全に無視している、もしくは明文化せず、セールス担当者に新規案件発掘というマーケティングスキルを求めてしまっているということでした。
つまり、これは何を物語っているかといえば、それら日系企業では、セールス担当者をマーケティング＝潜在顧客発掘というJOBに従事させているが故、マーケティングに特化した業務遂行が不十分で新規顧客発掘に苦慮するという結果を招いてしまっているということです。つまり、上記の「釣り」の事例で述べた通り、そもそも専門的なマーケティングスキルを持っていない営業担当者に、ソナーを使って魚のいる場所を探せ！とマーケティングのスキルを求めたところで、すぐにできるわけがありません。少しきつい表現になりますが、「ドブ板営業こそがマーケティングだ」と勘違いしているがゆえに招いてしまっている結果だと言っても過言ではないでしょう。
ですから、経営者は、まず、新規顧客発掘プロセスにおいてマーケティングとセールスは、別の仕事・JOBであるということを理解し、潜在顧客発掘のために、専門のマーケティング業務遂行スキルがある人材を自社マーケティング部門に配置する必要があると言えます。
マーケティングとセールスは、全く違う仕事で、それぞれに求められるスキル・経験が全く違う。
潜在顧客発掘のために、マーケティングの専門知識をもった人材を配置する。
T社が経験した「営業がデジタルマーケティングを行ったことで見えなかった盲点」とは、「営業部隊がコンテンツ作成を行ったことでマーケティング施策が不完全であった」こということです。つまり、マーケティングの専門スキルを持たない営業担当者がホームページのコンテンツ作りという専門外の仕事を行ったことで、本来、必ず踏まなければいけない新規顧客発掘におけるマーケティング施策を完全に見逃してしまっていたことが集客に結びつかなったことにつながるわけです。
では、そのマーケティング施策とは、いったい何なのでしょうか？順を追って説明していきたいと思います。
マーケティングとは？
マーケティングの解釈は、人やメディアによって捉え方が様々ありますが、一概にしていえることは、市場を創出するということ。本サイトでは、マーケティングを「潜在顧客を獲得するプロセス」と定義することにします。なお、広範囲のマーケティング定義については、参考になる記事を見つけましたのでこちらをご覧ください。
「マーケティングの定義とは？ 日米のマーケティングの違いや戦略を分かりやすく解説 」ーThe Owner
ところで、一般的にマーケティングと聞くと宣伝や広告をまず連想されると思います。しかし、宣伝や広告は、マーケティングの一つのツールにすぎないということを忘れてはいけません。そこで、日本で一般的に行われているマーケティング業務について、ざっとおさらいしてみましょう。
日本における従来のマーケティング
日本では、昔から多くの企業で、主に広報部がマーケティング業務を担ってきました。例えば、大手企業では巨額な予算を投下して、テレビCMなどの広告を行い、自社製品の認知度を上げ、より自社製品・サービスが売れるための活動を行っています。これを一般にブランディングといいます。
しかし、その広告が行われるプロセスを紐解くと、例えば、テレビCMの場合、企業の広報部担当者がテレビCMの枠を抑えている大手広告代理店に、自社製品・サービスのプロモーションを依頼し、ブランディングを含めた自社のマーケティングを一任しているというケースがほとんどです。
テレビCMのような高額な予算はかけられない中小企業の場合でも、業界雑誌に依頼して、雑誌の広告欄に自社製品・サービスを載せたりしていますし、地元の商店街やスーパーなどでは、地元の広告会社に依頼してチラシを作成し、新聞の販売代理店に織り込みチラシとして新聞と一緒に配達をしてもらっています。または、フリーペーパーを発行する会社に依頼して、地域に密着した広告をしている会社もあるかもしれません。
いずれにしましても、ほとんどの広告は、何らかの広告代理店を介して行われているというのが一般的です。マーケティングの定義は、「告知を行い、タッチポイントを増やすためのひとつの方法」であるわけですが、多くの場合、そのほとんどが宣伝・広告という手法のみと認識されがちで、それゆえ、日本では、広告・宣伝以外のマーケティング手法は、あまり、着目されてこなかったという歴史があります。
日本の広告代理店の功罪
日本では、なぜ、このような広告・宣伝を主体としたマーケティング手法のみが着目されてきたのでしょうか？その理由のひとつは、多くの広告代理店がプロモーションからデザイン、内容に至るまで、至れり尽くせりで宣伝・広告を請け負ってきた文化があることからということが挙げられるかもしれません。
これは、一つの既得権に結びつきます。つまり、広告代理店に依頼しないと広告の発信ができないという仕組みを作ることで、テレビのCM枠など既得権を持っている広告代理店に需要が集まるように仕組みができあっているいうことなのです。その結果、一般企業が広告を出したいときには、広告代理店に依頼する以外に方法がなく、本来企業が自社内で培うべきマーケティングノウハウが企業内に蓄積されてこなかった、または、醸成されてこなかったといえるのかもしれません。
このように残念なことですが、日本の企業がマーケティングに対する意識が薄いという事実は、至れり尽くせりの広告代理店がもたらした功罪といっても過言ではないのかもしれません。
日本では広告代理店を通さないと宣伝・広告ができないゆえ、マーケティング知識が企業内に醸成されてこなかった。
Push型広告とPull型広告
さて、話をもとに戻します。ところで、広告には、大きく分けて、二つの形態が存在します。Push型とPull型です。
Push型広告の代表例は、上記で述べた通り、告知を目的としたテレビCM、ラジオ、新聞、雑誌、電話でのセールスコール（英語でCold Callという）、つまり、事業者側から顧客側にアプローチする手法を言います。
一方、Pull型広告とは、顧客が事業者に製品やサービスの問い合わせ促す手法です。Pull型広告の代表例は、新聞記事。自社製品を新聞記事に取り上げてもらう、つまりそのコンセプトや・機能などを細かく取材して記事にしてもらい、その記事を読んで興味を感じた顧客からの問い合わせを引き出すというやり方です
この記事の本題であるインターネットのウェブサイト集客、つまりデジタルマーケティングも、このPull型広告に分類されます。
ホームページ・ウェブサイト・インターネット集客はPull型広告の一つである。
キャッチコピー「すべてのお客様が夢をつかむために」の盲点
さて、ここから本記事の主題に入っていきます。
T社の事例に戻りましょう。多くの実績を残してきたトップクラスの不動産営業マンが、ウェブサイト制作に深く関わり、「すべてのお客様が夢をつかむために」というキャッチコピーでページを作成しました。しかし、ウェブサイトからの集客はほとんどありませんでした。なぜでしょうか。
答えは、検索エンジンのGoogleがそのウェブサイトをほとんど理解できなかったからです。そして今や、これはGoogleだけの問題ではありません。ChatGPTやGoogleのAIによる回答（AI Overviews）など、AIがユーザーの質問に直接答える時代になり、「サイトの中身を機械に理解されているか」の重要性は、当時よりもはるかに増しています。
ホームページ集客はPull型広告に分類されます。Pull型は、内容を読んで興味を持った顧客から問い合わせを引き出す手法なので、魅力的なコンテンツを用意することが大前提です。しかし、ここに盲点があります。Googleや、Web上の情報を学習・参照するAIがページの内容を正しく理解できなければ、検索結果にもAIの回答にも反映されず、新規顧客の流入につながらないのです。
T社のページは、人間が読めば不動産物件がとても魅力的に映る内容でした。しかし、顧客をサイトへ連れてきてくれるGoogle（やAI）には、ほとんど意味の分からない内容だったのです。
実際、弊社がT社サイトのコンサルティングを行い、Googleに登録されたインデックスを調査したところ、認識されていたキーワードはただ一つ——「すべてのお客様が夢をつかむために」というキャッチコピーだけでした。肝心の物件情報も事業内容も、Googleには伝わっていなかったのです。同じことは、Webを参照して回答を作るAIにも起こります。中身が構造的に伝わらないサイトは、AIの回答にも引用されません。
Googleにインデックスされていたのはキャッチコピーのみ。事業の前提となる事業内容や商品情報は、検索エンジンにもAIにも伝わっていなかった。
GoogleにもAIにも理解されるサイトへ：SEOからAEO・GEO・LLMOへ
では、Google、そしてAIに理解してもらえるウェブサイトとは、どういうものでしょうか。詳しく解説していきます。
ウェブページには、画面に見えている内容のほかに、目に見えない多くの設定項目があります。そこに、会社情報や製品・サービス情報を、機械が見つけやすい形で記述しておく必要があります。
Googleは、Google botというロボットを世界中のページに巡回させ（これをクロールといいます）、各サイトの内容をインデックス化しています。その際、見えている本文だけでなく、TitleやMeta Descriptionといった目に見えない項目、さらに構造化データ（schema）もチェックし、キーワードや意味を拾ってデータベース化・ランキング化しています。つまり、Googleがページ構造を効率よく理解し、内容を的確に拾えるように整える——これがSEO（検索エンジン最適化）です。
自社サイトがGoogleにどう登録されているかは、Googleで「site:自社ドメイン」（例：site:jumarketing.net）と検索すると確認できます。そこに表示されるタイトルと説明文は、多くの場合、サイト側が意図的に設定したTitleとMeta Descriptionです。この目に見えない項目をきちんと設定しないと、検索結果に正しく表示されず、流入も期待できません。
そして今、「理解させる相手」はGoogleの検索エンジンだけではなくなりました。ユーザーは、検索結果の青いリンクをクリックする前に、AIが生成した回答で答えを得るようになっています。この変化に対応するため、SEOに加えて次の3つの最適化が重要になっています。
- AEO（Answer Engine Optimization／回答エンジン最適化）：強調スニペットや音声検索、AIの回答ボックスで「答えそのもの」として採用されるための最適化。
- GEO（Generative Engine Optimization／生成エンジン最適化）：GoogleのAI Overviews（AIによる検索結果の要約）やAI Modeなど、生成AI検索に引用・反映されるための最適化。
- LLMO（LLM Optimization／大規模言語モデル最適化）：ChatGPT・Claude・Geminiといった大規模言語モデルが、ユーザーの質問に答える際に自社の情報を参照・引用するための最適化。
いずれも原則は同じです。「人間にとって魅力的か」だけでなく、「機械（検索エンジンとAI）が内容を正しく理解し、引用できる形になっているか」。構造化データ、明確で事実に基づく記述、一貫したエンティティ情報——こうした“見えない設計”が、SEOでもAEO・GEO・LLMOでも土台になります。
なお、ここで触れたのは数ある設定項目のひとつにすぎません。ほかの項目は経営者のためのSEOホームページチェック項目 － On-Page SEOで詳しく解説しています。
GoogleとAIにサイトを正しく理解させ、検索結果とAIの回答の両方に反映させるために、SEOに加えてAEO・GEO・LLMOへの対応が必要である。
無料のGoogle検索とAI検索を味方に、コスパ最強のPull型広告サイトを目指す
ところで、Googleの検索は無料ですが、Googleはどこから収益を得ているのでしょうか。Googleは今も世界の検索シェアの約9割を握っています（StatCounter、2026年時点で約90%）。検索が無料なのは、ユーザーの検索データを蓄積し、それを広告ビジネスに変えているからです。検索結果の最上部に表示される「リスティング広告」は、1クリックごとに費用が発生し、高額になりがちです。
だからこそ狙いたいのが、お金のかからない「オーガニック検索」です。広告枠の下に表示される自然検索結果で上位を取れれば、継続的な流入が無料で生まれます。これこそ、コスパ最強のPull型広告ウェブサイトです。
そして今、この「無料で信頼性の高い流入」の入口は、Googleの青いリンクだけではありません。AIによる回答が、新しい入口になっています。GoogleのAI Overviewsは月間およそ20億人に利用され（Alphabet 2025年第4四半期決算）、ChatGPTの週間利用者は8億人を超えています（OpenAI）。ユーザーは検索しても、AIの要約だけで答えを得て「クリックしない」ことが増えました（ゼロクリック化）。
この時代に効いてくるのが、先に挙げたAEO・GEO・LLMOです。AIの回答に「引用元」として採用されれば、リスティング広告のような費用をかけずに、AI経由の信頼性の高い流入を得られます。リスティング広告に頼らず、オーガニック検索とAIの回答の両方で上位表示・引用を狙う——それが、これからのコスパ最強のPull型集客です。
オーガニック検索で上位を取り、AIの回答にも引用されることで、最高のコスパを目指したPull型広告ウェブサイトを構築できる。
ウェブデザイン会社に制作を依頼する際の注意点
T社の事例では、ウェブページ制作を外部のデザイン会社に依頼していました。デザイン会社は、こうした最適化サービスを提供していないのでしょうか。
一般的に、ウェブデザイン会社はデザイン制作に主眼が置かれています。SEOを意識したページ設計をしてほしいと明確に伝えないと、最適化が施されたページを納品してくれないことがあります。場合によっては、SEOという言葉すら知らない下請けのデザイナーがページを作るケースもあり、発注側が意識して依頼する必要があります。これはAI時代の最適化——AEO・GEO・LLMO——についても同じ、いえ、それ以上に当てはまります。対応できる制作者は、まだ多くありません。
SEOやAI向けの最適化（構造化データなど）は、表面には見えない部分です。意識してチェックしないと見逃しがちです。ですから、外部に制作を依頼する際は、目に見えない部分——SEOとAI対応——も意識して発注する必要があります。
- 集客できるサイトに必要なスキルをまとめると、次のとおりです。
- コンテンツ設計力
- デザイン力
- ホームページに書かれているコードを理解できる技術力
- ページ全体をGoogleのガイドラインに沿って監修するSEOスキル、そしてAIに引用される形に整えるAEO・GEO・LLMOの知見
制作を依頼するときは、納品物がSEOおよびAI対応（AEO・GEO・LLMO）の観点で問題ないか、必ずチェックする。
お勧めマーケティングツール・サービス会社
メタバース総研
「おススメのマーケティングツール/サービス・支援会社まとめ」でJU Marketingが紹介されました。JU Marketing以外にも、さまざまなマーケティングツールやサービスが紹介されていますので、参考にしてみてください、
サクフリブログ
サクフリブログは、サクフリ株式会社のオウンドメディアで、「IT業界への架け橋になる」というテーマで、Webスキルの習得方法、その後の「IT業界への転職」や「フリーランスへの独立」方法を発信しています。
まとめ
今回は、T社が見逃してしまった盲点に触れながら、まず、経営者が知っておくべきデジタルマーケティング・ウェブサイトの基礎についてご説明いたしました。ここまでの内容をまとめますと、以下の通りとなります。
- 営業以外のデジタルマーケティング専門知識を持った人材をマーケティング専任として採用し、マーケティングは新規顧客発掘に専念、営業は案件の醸成・受注獲得活動に専念するよう両者の業務を完全に分ける。
- Googleが理解できるホームページ制作を意識し、コンテンツ作りは、目に見えない部分のSEOにも注力する。
- ウェブデザイン会社にウェブサイト制作を依頼するときは、SEO対策もきちんと依頼する。
弊社では、多くのお客様から、「ネット集客における難しさ」、「ネット集客の信頼性」のご相談を受けました。そのお話を伺ったうえで、共通してわかったことは、ご相談いただいたお客様の悩みが、デジタルマーケティングの知識・スキル不足によって引き起こされていることでした。また、この知識・スキルは、知っていないと、完全に見逃してしまう領域であり、外部から指摘を受けないと気が付かない部分であるということです。
実は、私が住んでいるテキサス州で、ローカルマーケット向けに、弊社が用意したSEO対策不完全ウェブページを公開しているのですが、このホームページを見て、米国のSEO関連業者がセールスメールを送ってきます。内容は、「あなたのウェブサイトが完全ではないので、Googleのインデックス化に支障をきたしています。改善しませんか？」というもの。実際、アメリカでは、こうしたSEO専門の会社が躍進し始めているという事実がありますが、日本では、まだまだこうしたビジネスは、浸透していないと思われます。
自分は、2011年に米国のビジネススクールでMBAを取得し、マーケティングについても一通り勉強しましたが、当時は、まだ、デジタルマーケティング、とくにSEOについて踏み込んで教えている授業はありませんでした。なぜなら、今回ご説明した集客・マーケティングの考え方は、ここ数年で生まれてきた考え方だからです。
しかし、確実に言えることは、今回ご説明した新しいマーケティング知識が、今後、企業が発展をしていく上において、必要不可欠になることは間違いありません。
弊社では、インターネットによる新規顧客開拓やそのデジタルマーケティングにおいて、米国の事例などをご紹介し、コンサルティング業務を行っております。もし、ご質問などございましたら、下記、問い合わせリンクより、お気軽にお問い合わせください。
また、会員登録をしていただくと、経営者のためのデジタルマーケティング情報や米国最新ビジネス情報などを不定期でメール配信いたします。ぜひ、下記リンクから会員登録をお願いいたします。
最後に、「では次になにをすればよいのか？」という経営者の方々の疑問にお答えするため、「自社ウェブサイトの分析方法」を以下のリンクでご紹介していきます。ぜひ、本サイトの情報を活用し、新しい形の新規顧客発掘・開拓を実現していただけると嬉しく思います。
もし、ご質問などがございましたら、下記コンタクトリンクよりご連絡ください。３０分のフリーディスカッションでお客様のウェブサイトを分析、課題や改善点などをご提供いたします。
